Journifyでmakeshopの注文を自動で仕訳する方法｜対応範囲と停止条件

注文通知が届いたら、すぐに仕訳される？

Journifyのmakeshop連携は、注文通知を受け取った時点で仕訳登録が完了する仕組みではありません。注文番号を照合し、支払状態・金額・税率などの根拠を確認したうえで、条件を満たす注文だけを会計ソフトへ登録します。

この連携でいう「自動」とは、条件判定のあとに会計ソフトへ登録され、仕訳登録履歴で注文番号や仕訳番号を確認できる処理を指します。受注時と出荷前の注文変更は自動で売上仕訳を確定せず、入金完了や配送完了の通知を受けた注文は、出荷済みであることを確認して、配送完了日を取引日とする売上仕訳を登録します。出荷後に注文全体が減額され、元の売上仕訳と変更前後の明細を対応づけられる場合は、差額の訂正仕訳を登録します。ただし、決済代行会社が実際に差し引く手数料の根拠がmakeshopの注文情報に無いため、入金消込は自動登録せず、明細を確認した後に手動で登録します。キャンセルは条件付きで取り消し処理を行います。

1. makeshopから注文通知を受け、対象注文を照合する

makeshop公式の注文通知には、受注、注文内容の修正、注文キャンセル、入金完了、配送完了があります。通知に含まれる店舗と注文番号を確認し、登録済みの店舗と照合してから、makeshopから注文の詳細を取得します。

この段階は、会計処理を確定する前の入口です。店舗の連携設定が見つからない、注文情報を取得できない、連携先の認証情報を確認できないといった場合は、推測で仕訳を作らず、処理を止めて履歴に確認が必要な状態を残します。

• makeshop Developers：注文通知の仕様

2. 通知の種類から、売上計上・取消を分ける

受注と出荷前の注文修正は、注文内容が変わったことを知らせる通知です。これらを受け取っても、自動で売上仕訳は起こしません。出荷後の注文修正は、減額だけで、元の仕訳と明細を対応づけられる場合に限り、差額の訂正仕訳を登録します。

入金完了と配送完了はいずれも売上仕訳の対象です。ただし、未出荷の注文は計上を保留し、出荷後に配送完了日を取引日として登録します。決済代行会社が実際に差し引く手数料の根拠がmakeshopの注文情報に無いため、入金消込は自動登録しません。銀行明細や決済代行会社の明細を確認した後に、手動で登録します。キャンセルは支払状態、元の仕訳、会計ソフトの接続先、取引月を確認し、条件を満たす全額キャンセルだけを取り消し処理の対象にします。

• makeshop公式：注文キャンセル処理

3. 出荷後の減額変更は差額の訂正仕訳として扱う

出荷後に注文内容が減額変更された場合は、元の売上仕訳があり、変更前後の明細を同じ税区分・勘定科目で対応づけられ、増額を含まず、注文全体で減額になるときに限り、差額の訂正仕訳を登録します。

出荷前の注文変更、増額を含む変更、対応する明細を特定できない変更、元の仕訳がない場合は、自動登録せず確認が必要です。注文変更の通知を受け取っただけでは、訂正仕訳の登録完了とは判断しません。

4. 注文明細と根拠を確認して仕訳データに整える

注文金額は、商品明細、送料、割引、注文に加算された決済手数料に分けて確認します。商品ごとの税率も明細から読み取り、売上の行に税区分を付けます。送料や割引は商品代金に混ぜず、別の行として扱います。

注文金額や税率の根拠が不足している注文は自動登録しません。キャンセル通知で支払状態が不明な場合は自動取消しをしません。送料の8%が軽減税率なのか旧税率なのか判定できない場合も、税区分を推測せず、確認が必要な状態で止めます。

5. 会計ソフトへ登録し、仕訳登録履歴で結果を確認する

条件を満たした注文は、注文単位の仕訳として会計ソフトへ登録します。登録処理では、同じ注文を二重に登録しないための確認も行います。

登録後は、仕訳登録履歴で注文番号、計上日、借方・貸方、仕訳番号、確認が必要になった理由を確認できます。摘要の先頭に注文番号が入るため、会計ソフト側でも注文番号から仕訳を探せます。freee会計では、摘要に加えて管理番号にも注文番号が入ります。通知を受信したことや、処理を受け付けたことだけでは登録完了とは判断せず、履歴に登録結果が表示されたかを確認します。

通常注文2,500円の仕訳例：商品明細ごとに売上高へ分ける

商品Aが税込2,000円（標準税率10%）、商品Bが税込500円（軽減税率8%）で、送料・割引・注文に加算された決済手数料がない通常注文を例にします。注文総額2,500円を売掛金として借方に置き、商品明細ごとの売上高を貸方に分けます。

税区分は売上高の各明細に付くため、仮受消費税を別の仕訳行として足すのではありません。makeshopの注文明細を、商品ごとの売上の行に分けて登録するためです。金額はいずれも税込表示（税込経理方式）で、税抜経理方式で記帳している場合は自社の会計方針に合わせて置き換えてください。

会計ソフトへ登録する勘定科目を確認する

仕訳登録で使う勘定科目（売掛金・売上高・売上高（送料）・売上値引）は、設定画面であらかじめ会計ソフトの勘定科目へ割り当てます。上の仕訳例の「売掛金」「売上高」も、この設定に沿って登録されます。対応する会計ソフトでは、店舗ごとのデフォルト部門と決済手段ごとの取引先も設定できます。デフォルト部門は、勘定科目の設定にある「部門・補助科目を指定する（任意）」（補助科目を扱わない会計ソフトでは「部門を指定する（任意）」）を開いて選びます。勘定科目ごとの部門指定がある場合はそちらが優先され、設定しない場合は部門なしで登録されます。

以下は、テスト環境で撮ったJournifyの設定画面です。

makeshopの通知ごとの対応範囲

自動処理の対象は、通知の種類だけでなく、注文情報と会計処理に必要な根拠がそろっているかで決まります。

具体的にどこで止まるのか

たとえば、商品の税率は確認できていても、送料だけが8%で、軽減税率なのか旧税率なのかを注文情報から区別できない場合があります。この場合は送料の税区分を決めず、注文全体の自動登録を止めます。

また、キャンセル通知を受けた注文が、前月に売上計上されていた場合は、当月の自動取消に進めません。出荷後の注文変更も、増額を含まず、元の仕訳と変更前後の明細を対応づけられる減額だけが差額訂正の対象です。部分返金や一部商品の返品は、makeshop上で注文金額を減額すれば、この条件を満たす範囲で差額の訂正仕訳を登録します。注文金額を変えずに返金した場合は、makeshopから変更の通知が届かないため自動では登録しません。makeshop公式の案内を確認して手動で判断してください。

配送完了時は配送完了日を取引日として売上仕訳を登録します。入金消込は、決済代行会社が実際に差し引く手数料をmakeshopが注文データとして提供しないため、自動登録しません。銀行明細や決済代行会社の明細で入金額と手数料を確認した後、手動で登録してください。

• makeshopヘルプ：商品配送後の一部商品キャンセル・返品

次にすること

まずは確認用の日本円注文を1件用意し、出荷（配送完了）まで進めてから仕訳登録履歴で注文番号・計上日・仕訳番号・借方と貸方を照合してください。税務上の承認や最終的な勘定科目・税区分の判断は自動化せず、自社の会計方針や税理士の確認に合わせます。

公開日：2026年8月25日

最終更新日：2026年10月8日

変更点：freee会計で管理番号にも注文番号が入ることを追記しました。makeshopの注文通知から仕訳登録までの流れ、出荷後の減額変更で差額を訂正する条件、通常注文の明細構造、自動処理を止める条件、勘定科目の設定画面を整理しました。摘要の注文番号、店舗ごとのデフォルト部門、決済手段ごとの取引先について追記しました。記事末尾の導線を対応サービス一覧に変更しました。設定画面で部門・補助科目が勘定科目の設定の中にまとまったことに合わせ、デフォルト部門の場所と画面写真を更新し、freee会計でもデフォルト部門を設定できることを反映しました。部分返金や一部商品の返品も、makeshop上で注文金額を減額すれば差額の訂正仕訳の対象になることを反映しました。送料の税率で止まる例の前提を、商品の税率が確認できている注文に直しました。