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Journifyでmakeshopの注文を自動で仕訳する方法｜対応範囲と停止条件
Journifyのmakeshop連携について、注文通知を受けてから注文単位で仕訳を登録するまでの流れを解説します。自動処理できる注文と、確認が必要な停止条件も整理します。
結論：Journifyは通知を受けても、条件を確認してから仕訳を登録する
Journifyのmakeshop連携は、注文通知を受け取った時点で仕訳登録が完了する仕組みではありません。注文番号を照合し、支払状態・金額・税率・通貨などの根拠を確認したうえで、条件を満たす注文だけを会計ソフトへ登録します。
この連携でいう「自動」とは、条件判定のあとに会計ソフトへ登録され、仕訳登録履歴で注文番号や仕訳番号を確認できる処理を指します。受注時と注文修正時は自動起票せず、入金完了や配送完了の通知を受けた注文は、未出荷でないことを確認して配送完了日を取引日とする売上仕訳を登録します。ただし、makeshopでは実決済代行会社の手数料根拠が不足するため入金消込の自動登録は行わず、明細確認後に手動登録します。キャンセルは条件付きで取り消し処理を行います。
1. makeshopから注文通知を受け、対象注文を照合する
makeshop公式の注文通知には、受注、注文内容の修正、注文キャンセル、入金完了、配送完了があります。通知に含まれる店舗と注文番号を確認し、登録済みの店舗と照合してから、makeshopから注文の詳細を取得します。
この段階は、会計処理を確定する前の入口です。店舗の連携設定が見つからない、注文情報を取得できない、連携先の認証情報を確認できないといった場合は、推測で仕訳を作らず、処理を 止めて履歴に確認が必要な状態を残します。
2. 通知の種類から、売上計上・取消を分ける
受注と注文修正は、注文内容が確定したことだけを知らせる通知です。これらを受け取っても、自動で売上仕訳は起こしません。
入金完了と配送完了はいずれも売上仕訳の対象です。ただし、未出荷の注文は計上を保留し、出荷後に配送完了日を取引日として登録します。makeshopでは実決済代行会社の手数料根拠が不足するため、入金消込の自動登録は行いません。銀行明細や決済代行会社の明細を確認した後に、手動で登録します。キャンセルは支払状態、元の仕訳、会計ソフトの接続先、取引月を確認し、条件を満たす全額キャンセルだけを取り消し処理の対象にします。
3. 注文明細と根拠を確認して仕訳データに整える
注文金額は、商品明細、送料、割引、注文に加算された決済手数料に分けて確認します。商品ごとの税率も明細から読み 取り、売上の行に税区分を付けます。送料や割引を商品代金に混ぜず、実装上の明細構造に沿って別の行として扱うのがポイントです。
日本円以外の注文、金額や税率の根拠が不足している注文は自動登録しません。キャンセル通知で支払状態が不明な場合は自動取消しをしません。送料の8%が軽減税率なのか旧税率なのか判定できない場合も、税区分を推測せず、確認が必要な状態で止めます。
4. 会計ソフトへ登録し、仕訳登録履歴で結果を確認する
条件を満たした注文は、注文単位の仕訳として会計ソフトへ登録します。登録処理では、同じ注文を二重に登録しないための確認も行います。
登録後は、仕訳登録履歴で注文番号、計上日、借方・貸方、仕訳番号、確認が必要になった理由を確認できます。通知を受信したことや、処理を受け付けたことだけでは登録完了とは判断せず、履歴に登録結果が表示されたかを確認します。
通常注文2,500円の仕訳例：商品明細ごとに売上高へ分ける
商品Aが税込2,000円（標準税率10%）、商品Bが税込500円（軽減税率8%）で、送料・割引・注文に加算された決済手数料がない通常注文を例にします。注文総額2,500円を売掛金として借方に置き、商品明細ごとの売上高を貸方に分けます。
税 区分は売上高の各明細に付くため、仮受消費税を別の仕訳行として足すのではありません。これはmakeshopの注文明細を商品ごとの売上行に変換する実装構造に合わせた表示です。金額はいずれも税込表示（税込経理方式）で、税抜経理方式で記帳している場合は自社の会計方針に合わせて置き換えてください。
| 借方 | 金額 | 貸方 | 金額 |
|---|---|---|---|
| 売掛金 | 2,500 | 売上高（商品A・標準10%） | 2,000 |
| 売上高（商品B・軽減8%） | 500 |
会計ソフトへ登録する勘定科目を確認する
仕訳登録で使う勘定科目（売掛金・売上高・荷造運賃・売上値引）は、設定画面であらかじめ会計ソフトの勘定科目へ割り当てます。上の仕訳例の「売掛金」「売上高」も、この設定に沿って登録されます。
以下はJournifyの設定画面のテスト環境画面です。
makeshopの通知ごとの対応範囲
自動処理の対象は、通知の種類だけでなく、注文情報と会計処理に必要な根拠がそろっているかで決まります。
| 注文・通知の状況 | 自動処理の扱い | そう扱う理由 |
|---|---|---|
| 受注 | 自動起票しない | 注文を受け付けた通知だけでは、売上の計上根拠にならないため |
| 注文修正 | 自動起票しない | 修正後の金額・税率を確認してから処理する必要があるため |
| 入金完了 | 売上仕訳の対象にする | 未出荷の場合は計上を保留し、配送完了後に登録するため |
| 配送完了 | 配送完了日を取引日として売上仕訳を登録する | 入金消込に必要な実決済代行会社の手数料根拠が不足し、自動登録できないため |
| 全額キャンセル | 条件を満たす場合だけ取消処理をする | キャンセル通知で、元の仕訳・支払状態・接続先・取引月が確認できないと止まるため |
| 非JPY注文 | 自動登録しない | 日本円の金額として会計ソフトへ送る根拠がないため |
| 税率・金額の根拠不足 | 自動登録しない | 不足した値を0円や標準税率で補わないため |
| 送料8%の判定不能 | 自動登録しない | 軽減税率か旧税率かを自動判定できないため |
| キャンセル通知で支払状態不明 | キャンセルの自動取消をしない | 入金済みの元仕訳を取り消してよいか確認できないため |
| 月跨ぎキャンセル・部分返金・一部返品 | 自動処理しない | 取引月や返金対象の明細を確認してから手動判断するため |
| 実決済代行会社手数料 | 自動登録せず、明細確認後に手動登録する | makeshopの注文情報だけでは、入金時に差し引かれた実額を確認できないため |
具体的にどこで止まるのか
たとえば、商品は日本円で登録されていても、送料だけが8%で、軽減税率なのか旧税率なのかを注文情報から区別できない場合があります。この場合は送料の税区分を決めず、注文全体の自動登録を止めます。
また、キャンセル通知を受けた注文が、前月に売上計上されていた場合は、当月の自動取消に進めません。部分返金や一部商品の返品も、どの明細をいくら取り消すかを自動で確定せず、makeshop公式の案内を確認して手動で判断します。
配送完了時は配送完了日を取引日として売上仕訳を登録します。入金消込は、makeshopが注文データとして実決済代行会社の手数料を提供しないため、自動登録を行いません。銀行明細や決済代行会社の明細で入金額と手数料を確認した後、手動で登録してください。
次にすること
まずは確認用の日本円注文を1件用意し、出荷（配送完了）まで進めてから仕訳登録履歴で注文番号・計上日・仕訳番号・借方と貸方を照合してください。税務上の承認や最終的な勘定科目・税区分の判断は自動化せず、自社の会計方針や税理士の確認に合わせます。
公開日：2026年8月25日
最終更新日：2026年8月25日
変更点：makeshopの注文通知から仕訳登録までの流れ、通常注文の明細構造、自動処理を止める条件、勘定科目の設定画面を整理しました。