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makeshopとマネーフォワード クラウド会計は直接連携できる？方法と仕訳の対応範囲【2026年版】
makeshopとマネーフォワード クラウド会計の公式連携を確認する方法と、注文単位で仕訳する選択肢、商品・送料・値引き・手数料の対応範囲を整理します。
結論：makeshopとマネーフォワード クラウド会計の公式連携は、一覧で確認してから判断する
2026年8月11日にマネーフォワード クラウドの公式な連携サービス一覧を確認した時点では、makeshopの表記を確認できませんでした。したがって、makeshopとマネーフォワード クラウド会計が公式に直接連携できると前提を置いて進めるのは避け、現在の公式一覧と利用するサービスの接続方式を確認するのが先です。
この記事はJournifyの運営元が作成しています。一般的な選択肢を比較したうえで、外部サービス方式の具体例として自社サービスJournifyの対応範囲と停止条件を開示します。
makeshopの注文をマネーフォワード クラウド会計へ渡す方法としては、注文の更新通知やCSVを使う外部サービス方式、注文データを出力して手作業で処理する方式、入金明細を中心に記帳する方式があります。
公式連携かどうかは、どのページで確認できる？
マネーフォワード クラウドには、連携サービスを確認するための公式ページがあります。makeshopの名前が表示されているかを確認し、表示がない場合は、外部サービスがどのAPIや注文データを使って連携するのかを別に確認します。連携サービスの掲載状況は変わる可能性があるため、過去の記事や検索結果だけで判断しないことが重要です。
マネーフォワード クラウド会計のAPIは、外部システムから仕訳の作成や税区分・勘定科目などのマスターデータ取得を行える仕組みです。これは会計ソフト側の受け口があることを示しますが、makeshopとの公式連携が提供されていることとは別の話です。
なお、freeeではmakeshopとの旧同期機能を2025年1月31日に廃止したと案内し、その後の方法を別途案内しています。この事例も、ECと会計ソフトの連携は一度設定したら終わりではなく、提供元の最新案内を確認する必要があることを示しています。
makeshopの注文を会計へ渡す方法はどう比較する？
選択肢は、注文ごとの明細を残したいか、日々の登録を自動化したいか、入金額の確認を優先するかで変わります。マネーフォワード クラウド会計の公式機能として確認できる範囲と、外部サービスを使う範囲は分けて考えます。
| 方法 | 向いている運用 | 確認したい点 |
|---|---|---|
| 注文データを外部サービス/APIで連携 | 商品・送料・値引きなどを注文単位で継続的に処理したい | makeshop側の取得項目、会計側のAPI、税区分と例外処理をサービスごとに確認する |
| makeshopの注文CSVを使って手作業で処理 | 件数が少ない、または登録前に注文を確認したい | 出力期間、注文番号、キャンセルや返品を管理し、登録済みの範囲と重ねない |
| 入金明細を中心に記帳 | まず入 金額と決済口座の残高を合わせたい | 商品・送料・値引き・決済代行会社の実手数料を注文単位で把握するには別の照合が必要 |
設定例・一般的な説明例：商品・送料・値引き・注文加算手数料がある場合
この仕訳表は実際のJournify出力ではなく、設定例・一般的な説明例です。
次の例は、すべて標準税率10%で処理できる注文を想定した設定例です。商品11,000円、送料550円、注文に加算された手数料330円、値引き1,100円で、注文合計は10,780円です。
商品・送料・注文加算手数料の内訳に含まれる消費税は、それぞれ1,000円・50円・30円、値引きに対応する税額は100円です。実際の勘定科目と税区分は、事業者の会計方針や契約内容に合わせて設定してください。
| 借方 | 金額 | 貸方 | 金額 |
|---|---|---|---|
| 売掛金 | 10,780 | 商品売上 | 10,000 |
| 売上値引 | 1,000 | 送料収入 | 500 |
| 仮受消費税 | 100 | 注文加算手数料 | 300 |
| 仮受消費税 | 1,080 |
Journifyを含む外部サービスで自動化できる範囲は？
makeshop公式の注文の更新通知は、注文情報の変更を外部へ送る仕組みです。公式マニュアルには注文CSVの出力機能も案内されています。マネーフォワード クラウド会計のAPIと組み合わせれば、外部サービスが注文を受け取り、会計ソフトへ仕訳を登録する構成を作れます。
Journifyのmakeshop向け実装例では、商品・送料・注文に加算された手数料・値引きを別の明細として扱い、注文合計と各明細の合計が一致するかを確認してから、マネーフォワード クラウド会計へ送る仕訳を組み立てます。これはマネーフォワード公式のmakeshop連携を意味するものではなく、makeshopの注文情報と会計APIを使う外部サービス方式の実装例です。
自動登録せず、確認が必要になるのはどんな注文？
税率の根拠が取得できない注文、送料の8%が軽減税率なのか過去の旧税率なのか判定できない注文、円以外の注文は、推測で税率や金額を補わず登録を止めます。国税庁も標準税率10%と軽減税率8%を区分して記帳する必要があると案内しているため、同じ8%でも適用理由を区別する必要があります。
部分返金や一部商品の返品は、元の仕訳をどの明細まで取り消すかが注文ごとに変わるため、自動処理の対象外です。決済代行会社が入金時に差し引く実際の手数料も、makeshopの注文情報だけでは自動照合しません。決済会社の精算明細と注文情報を別途確認してください。
以下はJournifyの連携履歴のテスト環境画面です。円以外の注文は「対象外」、送料8%の判定不能は「確認が必要」として、それぞれ止めた理由が表示されます。
最初に行うことは、実注文1件で公式情報と仕訳を照合すること
導入を検討する場合は、makeshopの実注文1件を選び、注文合計・商品・送料・値引き・注文加算手数料・税率を確認したうえで、登録された仕訳の借方と貸方が一致するかを照合してください。対応外の注文を自動登録の前提に含めないことが、後からの修正を減らします。
公開日：2026年8月17日
最終更新日：2026年8月18日
変更点：公式連携の確認方法、注文単位の仕訳例、対応範囲と確認が必要な注文を整理しました。自動登録を止めた注文の実画面を追加しました。
連携仕様や税区分は変更されることがあります。登録前に、次の公式情報を確認してください。